【地獄】米国株、死去


ネタ

注目のレス
     

  • 6:終わりの始まり
  • >>6:“インベスト イン キシダ デス” “Invest in kishida death” 「岸田の死に投資を」
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  • 7:レバナス民「超長期だから余裕やで」

     


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  • >>7:200万程度の損失なんて 投資の許容範囲だろ
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  • >>7:−50%越えてきたら正気じゃいられないだろ
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  • >>7:投資信託のレバだから、いったんこれ以上低迷するとNASDAQが戻っても評価額が思うように戻らないことがあるけどな…
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  • >>7:2000万失ってて草
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  • >>7:超長期で余裕ぶっこいてるならこんな指数いちいち見ない 強がってるだけで超気にしてる(長期だけに)
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  • >>7:Twitterの投資界隈なんか承認欲求と性欲にまみれたカスしかおらんからな レバナスやってる奴とかご覧の通りマジで頭おかしい
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  • 23:株は良く分からんけどアメリカは今までずっと経済成長を続けてきたし長期的に見たら今後もそれは変わらんという理屈で投資しとる人がたくさんおるんやったっけ?
  • >>23:先進国で人口がこれから増えるのアメリカだけだしね
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  • 24:時代は日本株
    インベストインキシダ
    はっきりしてんのよ
  • >>24:「Invest in Kishidaです」って言っちゃったから「Invest in Kishida death」って外国人が思った説ある
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  • >>24:Kishida death!
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  • >>24:調べたら本当にinvest in Kishida デスって力強く言ってて笑った。しかもシティでの講演で。
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  • >>24:草すぎ。そもそも1年後に岸田いないかも
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  • 67:何で利上げするの
  • >>67:利上げは、インフレ対策だよ。 企業が銀行から金を借りにくくなったりして流通する通貨の量を減らせる。 景気を犠牲にする苦肉の策だが、物価高騰が許容範囲外だから仕方ない。
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  • 69:マジで絶望
  • >>69:イギリスを訪れていた岸田首相が、ロンドンの金融街・シティーで行われた講演で発言した「資産所得倍増プラン」が、日本国内で大いに物議を醸している。 報道によると、岸田首相は自らが掲げる「新しい資本主義」を説明するとともに、半分以上が現金や預貯金とされる約2,000兆円の個人資産を投資に振り向けるようにするという「資産所得倍増プラン」を披露したとのこと。 上記プランの実現のために、NISAの利用者拡大など政策を総動員すると強調した岸田首相は私に投資をと呼びかけた。 今回の講演時には、自身が旧日本長期信用銀行で勤務していた経験にも触れ「戦後の首相で金融業界出身は私が最初だ」と、アピールしていたという岸田首相。 だが、SNS上からは「潰れた銀行じゃねえか」「新卒で5年いただけだろ」などと、さっそく厳しいツッコミが飛び交う事態となっている。 実際、岸田政権の発足以降の日本株は下落傾向が続いており、昨年9月から今年1月のたった4か月間で、東証一部の時価総額が100兆円吹き飛んだという話もあり、金融課税を巡るドタバタなどが原因で、そんな“岸田ショック”を巻き起こした張本人とあって、投資家からは忌み嫌われ、さらに経済オンチといったレッテルも貼られて久しい岸田首相だけに、今回の資産所得倍増プランに対しても「愚策」「思いつき」「詐欺師」などの声があがるなど、その評価は散々といったところ。 世界有数の金融街で「Invest in Kishida death(岸田に投資を)」とぶち上げてみせただけに、さぞ国外へのインパクトはあったものと思いきや、海外メディアは今回の岸田首相による「資産所得倍増プラン」を、ほとんど報じられていない模様。さらに海外のSNS上でも、まったくと言っていいほど話題となっていないようで、批判多数とはいえ一応はレスポンスがある国内以上に厳しい“無反応”という状況となっているようだ。 今回の「Invest in Kishida」発言に対して、国内投資家から反応が非常に冷ややかなのは先述した通りだが、さらにそれ以上に切実な叫びとしてあがっているのが「倍増させる資産がない」といった声だ。 ロイター(英語記事)は「Invest in Kishida」という岸田首相が放った決めゼリフを華麗にスルー。「Invest in Kishida」が話題ですが、The Wall Street JournalでKishidaで検索してもそれについて何一つ一切触れられていない。検索しても、出て来るのは日本人のアカウントばかりなので、世界的にはスルーされた。 要は所得倍増ではなく“資産所得倍増”だけに、資産が無い者はお呼びでないとも言える今回のプラン。資産“ゼロ”を倍増しても“ゼロ”のままということで、すでに金融資産を持つ者はますます富むいっぽうで、持たざる者は何時まで経ってもゼロのまま。
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