この記事はアルファルファモザイクで話題になったネタを羅列して紹介している記事です。


昨今話題となっております、芸能人による検察庁法案改正に関する問題について持論を展開しました。
その中で指原さんは、薄々わかっていたが、やはり本当だった事実を暴露してしまったことで、ネットも大いに話題となっております。
本日フジテレビの「ワイドナショー」に出演した指原莉乃さん。
今回は、芸能人の検察庁法改正の抗議についてだったが、昨今、歌手の「きゃりーぱみゅぱみゅ」さんもこれに便乗しツイートを行うも、その後削除するという展開が話題となりました。
「今回に関しては実際に芸能の方のツイートを見て、こういうのがあるんだと知った。知っている人が広めてくれて、勉強をする、関心を持つという点に関しては良かったと思う。ただ、ツイッターですごく簡単な相関図とかが拡散されて、ここまで大きくなった。本当にそれを信じていいのか、双方を話を聞かずに、どっちもの意見も勉強せずに、偏ったやつだけ見て、『え?そうなの?広めなきゃ!』っていう人が多い感じがしている」と話しておりました。
また、東野幸治さんに、「ツイッターとかでハッシュタグお願いしますって来るんですか?」と質問されると、 指原莉乃さんは「来てました(きっぱり)」と答えた。
つまりこの手の依頼が、どこぞから来ていることが明確になってしまったという衝撃の事実が判明したのです。
ネットでは「薄々わかっていた」など冷静に分析するも、芸能人を使い、自分の意志であるかのようにツイートするという行為が頻繁に行わ割れている状況があるという事実は、これにとどまらず他にもある恐れもあります。
※下記リンクより、一部抜粋。続きはソースで
https://news.nicovideo.jp/watch/nw7272946?news_ref=top_newComments

県小連が同日の倫理委員会で決めた。監督は同町の小学校教頭も務めており、町教委は3月、暴力行為があったとして監督を文書訓告とする処分を決定。この日の倫理委も、監督の行為が、県小連が設ける罰則規定「行政責任をとるような体罰・暴力行為」に当たるとし、処分としては最も重い永久追放が妥当と結論付けた。処分が確定すれば、監督は上部組織の日本小学生バレーボール連盟(日小連)加盟のチームで指導できなくなる。
また県小連は、体罰がなかったように監督と保護者が口裏を合わせる隠蔽をしたことも問題視。日小連の規定に基づき「チーム解散」にすべきだと判断し、解散を勧告することも決めた。
関係者によると監督は2019年6月、練習中に「声が小さい」などの理由で、小学6年の女児ら3人を夜のグラウンドで10周走らせた後、平手で女児の頭をたたいた。【河慧琳】
※下記リンクより、一部抜粋。続きはソースで
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200516-00000056-mai-soci




・ヒロインがゴリラ
・古代or中世のファンタジー
・ゴチャゴチャしたスキルツリー
・ちょっと動いただけで妙な慣性
・もっさり戦闘
・オープンワールド
・アイコンだらけのマップ
・ハリボテの建物
・ゴミ拾いみたいな内容のサブクエ
・移動できる範囲の7割は荒野or草原

肩書きも教諭になったンゴ
https://news.yahoo.co.jp/articles/2f2e3a26abd03b8149943a2e54d4374fd1b34d95
卒アル
最近

※下記リンクより、一部抜粋。続きはソースで
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200516-00000045-asahi-soci


韓国では11日から、4人家族基準で100万ウォン(約9万円)の支援金の申請の受付が始まった。
記事によると、韓国政府は最近、申請手続きと関連したガイドラインを各カード会社に送った。指針の骨子は「支援金申請画面と寄付申請手続き画面を分けずに同じ画面に入れること」だったという。
当初業界は、支援金が必要な顧客が誤って寄付してしまうリスクを最小化するため、支援金の申請手続きを終えた後、寄付の意向がある顧客のみ別途寄付申請メニューを押すといった画面を分ける方法を考えていたという。
しかし、多くのカード会社は政府の指針に従った。
記事は「政府の顔色をうかがうことが多いカード産業の特性上、指針に逆らうことが容易ではなかった」と伝えている。
そのため、申請中に「寄付同意」ボタンを誤ってクリックする顧客が続出。これにより、寄付の取り消しを望む顧客からの電話が殺到し、カード会社の業務量が急増したという。
政府の原則では「一度寄付を決めたら取り消しはできない」となっているが、カード業界は誤って寄付を選択した場合に限って当日取り消しできるようにしたという。
カード業界の関係者は「政府の『ずる賢い手』が善意で寄付する人たちの意図までも色あせさせる恐れがある」と指摘しているという。
※下記リンクより、一部抜粋。続きはソースで
https://www.recordchina.co.jp/b227052-s0-c30-d0127.html

覚書締結後、IOCのバッハ会長とWHOのテドロス事務局長はオンライン方式で記者会見した。来夏の東京オリンピック開催の可否について、バッハ会長は「五輪の開催は全ての人にとって安全な環境であることが大原則。我々はWHOの助言を信頼している。
開幕まで1年2カ月あり、違うシナリオを考えるには早すぎる」と従来の説明を繰り返した。
テドロス事務局長は「東京が新型コロナに対して、人類の結束を示す場所になることを願う。
それは世界が団結すれば可能だが、簡単ではない」と述べたものの、五輪開催の成否を握るワクチンの開発状況など医学的根拠については触れなかった。
※下記リンクより、一部抜粋。続きはソースで
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200516-00000053-mai-int